外資系企業徹底解説｜メリット・デメリット、向いている人
外資系企業には、英語重視で実力主義といったイメージがあるのではないでしょうか。一口に外資系企業といってもいくつか種類があり、企業によって文化や社内の公用語などが異なります。
そこで、この記事では、外資系企業の種類や特徴、日系企業との違いについて詳しく解説します。外資系で働くメリットとデメリット、向いている人の特徴なども紹介しますので、外資系企業で働きたいと考えている方はもちろん、外資系企業の求人に興味がある方はぜひご覧ください。
目次
- 外資系企業とは
- 外資系企業の特徴・日系企業との違い
- 外資系企業に多い業界と有名企業
- 外資系企業で働くメリット
- 外資系大手企業で働くデメリット
- 外資系企業で求められるスキル
- 外資系企業に向いてる人
- 外資系企業に転職する方法
- 外資系企業の求人ならヘイズ・ジャパン
外資系企業とは
外資系企業という言葉に明確な定義はありませんが、日本以外で法人登録された企業や、海外の投資家の資本で成り立つ企業などを指して使われます。外資系企業と一言で言ってもいくつかの種類があります。ここでは、外資系企業の種類とそれぞれの特徴について解説します。
外資系企業の種類・外資間の違い
外資系企業のうち、どちらかというと外国の企業に近い外資系企業には、日本に進出したばかりの企業や日本法人が本社直轄の海外企業などが含まれます。外国人社員の割合が多く、ビジネスで通用する英語力が必須です。また、社内には外国の文化が根強く残っており、海外本社の方針を優先して事業を行っている場合があります。
一方、どちらかというと日系企業に近いタイプの外資系企業としては、日本企業の株式を取得した海外企業が挙げられます。日本での歴史が長い大企業が多く、経営陣などトップ層は日本人が多く占めています。日本の諸事情に理解があり、社内のカルチャーも日本企業に近いため、日系企業から転職した場合も馴染みやすい点が特徴です。
続いて、外資系企業の主な3つのタイプを、特徴や代表的な企業とともに紹介します。
1.外国企業の日本支社
外国企業の日本支社は、海外企業が日本に進出して設立した日本法人です。海外企業の100％子会社で、経営方針や事業進捗は原則として本社の決定に従います。社内には外国人も多く在籍し、特に設立直後は本社とのやり取りが多いため、ビジネスで通用する英語力が必要です。
資金が潤沢でブランド力の高い企業が中心で、世界的に知名度がある企業も多く見られます。代表企業は、Google合同会社や日本マイクロソフトなどです。
2.外国企業と日本企業の共同出資で設立された会社
外国企業と日本企業の共同出資により設立された外資系企業は、日本の土地や施設を求める外国企業と、ブランド力や資本、技術の獲得を目的とする日系企業が手を組んで出資し合います。それぞれの出資割合によって経営方針や決定権が変わり、カルチャーも左右されています。
外国人の割合や社内の共通語も、出資が多い方の影響を受けるケースが多いものの、出資比率による明確な基準はなく、各社の特色として確立されていきます。代表企業には、住友スリーエムや富士ゼロックスなどがあります。
3.日本の株式を取得した外国企業
日本の株式を取得した外国企業の多くは、M&Aなどにより海外企業に買収され、外資系企業になった企業です。経営における主導権が海外企業に移るため、経営方針や社内文化などが大きく変わる場合があります。
代表的な企業は、西友やシャープ、ラオックスなどです。中には、日本市場における戦略の都合などの理由で、海外企業の買収後も日本主導の経営が続く企業も見られます。
外資系企業の特徴・日系企業との違い
外資系企業と日系企業には、さまざまな違いがあります。転職を検討する場合は、外資系企業のブランドイメージや年収だけでなく、企業の特徴を理解しておくことが大切です。
前提として、日系企業では組織をより重んじるのに対して、外資系企業では個人を重視する傾向があります。個人の役割や仕事の線引きが明確で、職種は専門性の高いスペシャリストがほとんどです。日系企業でいう総合職や、職種の変更をともなう異動は少ないでしょう。
日系企業の正社員は終身雇用が基本ですが、外資系企業では契約ベースのため、実績が伴わない場合や社員の希望による数年単位での契約終了も珍しくありません。また、外資系企業の給与体系は、営業職以外でも成果主義が一般的で、日系企業のボーナス制度の代わりに、KPIを元にしたインセンティブ（歩合）制を採用する企業も多く見られます。
日系企業の住宅手当や教育制度といった福利厚生は、外資系企業では珍しく、自ら教育を受ける機会を積極的に探す必要があります。また、外資系企業には日本のお盆休みのような概念はなく、7月〜8月に1〜2週間のまとまった夏休みを自由に取ることが一般的です。
外資系企業に多い業界と有名企業
日本における外資系企業の業種はさまざまですが、知名度が高いのは、金融やコンサルのほか、ITや日常的に使う製品やサービスを手掛ける企業でしょう。特に、IT系やスマホ関連は海外の技術が日本に進出しています。ここでは、外資系企業が多い業界と代表的な有名企業を紹介します。
金融業界
金融業界には、投資銀行や保険会社などが含まれます。外資系企業特有の実力主義で、評価に応じた報酬が得られるため、給与水準が高い傾向です。他の業界の外資系企業よりも平均年収が高く、就職先や転職先としても人気があります。
主な金融業界の外資系企業は、以下の通りです。
【投資銀行】
- ゴールドマン・サックス
- J.P.モルガン
- モルガン・スタンレー
- バンク・オブ・アメリカ
- シティグループ
【保険会社】
- アフラック
- AIGフループ
- プルデンシャル生命保険
コンサルティングファーム
コンサルティングファーム自体がアメリカなど海外発祥のため、国内に存在する多くのコンサルティングファームは外資系企業です。年収やネームバリューが高く、転職者から高い人気を誇ります。総合系や戦略系、IT系、会計などの種類に分かれ、それぞれで専門領域のコンサルティングを担います。
主な外資系コンサルティングファームは、下記の通りです。
【総合系コンサルティングファーム】
- デロイトトーマツ コンサルティング
- PwCコンサルティング合同会社
- アクセンチュア
【戦略系コンサルティングファーム】
- マッキンゼー・アンド・カンパニー
- ボストン・コンサルティング・グループ
- ベイン・アンド・カンパニー
- A.T.カーニー
【会計コンサルティングファーム】
- EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング
- KPMGコンサルティング
IT業界
IT業界の外資系企業では、多種多様なバックグランドを持つ優秀な人材と共に、グローバルな環境で最新技術に携われる点が特徴です。インセンティブ給による高年収が期待でき、残業時間が少ない傾向があります。エンジニアやプロジェクトマネージャーなど、専門性や能力の高い人材を高額報酬で雇うケースも多く見られます。
外資系IT企業の代表例は、次の通りです。
- Amazonジャパン
- 日本マイクロソフト
- 日本オラクル
- LINE
- 日本アイ・ビー・エム（IBM）
メーカー
外資系メーカーにも、消費財や製薬、化学などの種類があり、扱う製品によって特徴は異なります。外資系企業の中でもインセンティブ給の割合が少なく、給料の差が小さい傾向があります。
外資系メーカーの代表企業は、以下の通りです。
【消費財メーカー】
- 日本ロレアル
- P&Gジャパン
- ユニリーバ・ジャパン
- ネスレ日本
【製薬メーカー】
- ジョンソン・アンド・ジョンソン
- ファイザー
【化学メーカー】
- BASFジャパン
- ダウケミカル日本
- デュポン
その他
上記の他、広告出版や人材サービス、不動産などの業界も外資系企業が多い傾向です。顧客やユーザーが日本市場の場合、必ずしも高い英語力が必要とは限りませんが、英語が使える人材はスキルがあると認められやすいでしょう。
主な外資系企業を挙げます。
- Bloomberg
- Forbes Japan
- ヘイズ・ジャパン
外資系企業で働くメリット
外資系企業で働くメリットは、給与や年収が高いこと以外にも、ライフワークバランスが取りやすい点や語学力が向上する点など多岐に渡ります。近年特にフォーカスされている女性やLGBTQといった多様性の強さも挙げられます。
給与･年収が高め
一般的に、外資系企業は同業種の日系企業に比べて給与水準が高く設定されています。個人の能力や成績がインセンティブ給に反映されるため、年齢や性別、職歴に関係なく、成果を出せば高年収を狙えるでしょう。
具体的な年収額は企業ごとに異なりますが、平均年収は外資系企業の方が日系企業に比べて1〜2割程度高いとされます。成果が公平に評価されることに満足する人も多く、自分の実力に対する評価が仕事へのモチベーションにつながる、という考え方もできるでしょう。
仕事のONとOFFが明確
外資系企業では、仕事の時間とプライベートの時間ときっちり分ける傾向があり、ONとOFFが明確です。働くときは働く、休むときは休む、というメリハリがあり、個々のワークライフバランスに対する満足度も高めです。
また、社員の有給休暇の取得率も高く、大手外資系人材紹介会社の調査によると、全体の25％が15日以上の有給を消化しているという結果が出ています。日系企業特有の「周囲に合わせて有給を取れず、休めない」と回答した割合は1％と少なく、有給を取得しやすい環境も影響しているといえます。
ただ、成果が評価基準に直結しているため、成果が出ていないときや繁忙期は残業するなど忙しい場合もあります。
語学力が磨かれる
外資系企業に勤めることで、語学力の向上が期待できます。日常の業務で英語を使う必要がある場合、外国語の使用頻度が高く、語学スキルを磨くことが可能です。
業務自体は英語が不要であっても、上司や同僚に外国人が多い職場ではコミュニケーションのために語学力が求められることもあるでしょう。英語力を活かして働きたい人や語学スキルのレベルアップを目指す人に、外資系企業は適しています。
誰にでも活躍のチャンスがある
外資系企業では、ダイバーシティーを推進する文化が浸透しており、すべての人に平等に活躍のチャンスが与えられる土壌であることも特記すべき事項です。グローバル企業では国籍や人種の異なる人が同じオフィスで働くことは珍しくありません。
女性の社会進出やLGBTQなど、多様なバックグラウンドを持つ人の活躍をサポートするカルチャーが一般化しています。また、結婚や出産後も無理なく働けるよう、男性育児休暇を推奨する企業も見られます。
外資系大手企業で働くデメリット
外資系企業に勤めることには、幅広いメリットがある一方、デメリットも存在します。雇用が不安定な点や福利厚生の充実度が低い点は、日系企業からの転職で気になりやすい点でしょう。また、仕事のスピード感や時差による影響も考慮する必要があります。
人材の流動性が激しい
外資系企業の多くは長期雇用を前提としておらず、人の流動性が激しい企業が多く見られます。コンサルを中心として「UP or OUT（昇進か、さもなくば会社を去る）」という言葉があるように、実力主義ゆえに能力を発揮できない人は働き続けるのが難しく、結果的に契約終了によって去る人も多いのが現状です。
反対に、能力がある人は他社からヘッドハンティングされる可能性もあり、いずれにせよ雇用は不安定な傾向があります。ポジティブに捉えると、空いたポジションを狙えるチャンスが多いという考え方ができます。
スピード感についていけない
外資系企業では、意思決定や業務進行がスピーディなため、日々めまぐるしく状況が変わります。迅速な判断や業務をこなす力が求められ、日本企業に慣れている人は特にスピード感に順応できずに苦戦する可能性があるでしょう。
また、多国籍な人材や企業とやり取りするため、日本人には考えつかないような想定外の状況に出くわすこともあります。変化や刺激の多い環境を好む人にとってはメリットになりますが、「自分のペースで仕事ができない」「振り回される」と捉える場合はデメリットといえます。
ただ、臨機応変な対応を求められる職場での業務経験やノウハウは、後のキャリアに活かせる可能性が高く、長い目で見るとデメリットとは言い切れないでしょう。
福利厚生が不十分
外資系企業の多くは、家族手当や住宅手当といった福利厚生を用意しておらず、日系企業に比べて不十分に感じる人もいるでしょう。長期雇用ではなく、転職することを前提として採用する企業が多く、雇用側と企業双方にとってメリットのある福利厚生が少ない場合がほとんどです。
中には日本でのビジネス歴が長く、退職金制度を含む福利厚生が充実している外資系企業もあります。福利厚生の充実度を優先して転職先を探したい場合は、確認してみましょう。
時差の配慮が必要
外資系企業では、海外の本社や顧客企業とのやり取りも多く発生します。ビデオ会議の設定や締切日時を設定する際には、時差を考慮する必要があります。特に、アメリカ時間の昼間は日本だと夜間のため、相手に合わせていると生活リズムに影響が出る可能性があります。
時差計算ツールなどを活用すると、参加者全員の都合がつく時間帯を簡単に確認できて便利です。外資系企業では、国の違いによる文化や生活様式、価値観などを含め、相手の生活や環境に配慮できることも、社員として求められる素質の1つといえます。
外資系企業で求められるスキル
外資系企業の社員は、業界や職種によって異なるスキルが必要ですが、ビジネスで通用するレベルの語学力は共通して求められます。また、日系企業ではタブー視されやすいアピール能力や、自ら積極的に行動しキャリアを開拓していく意欲なども重要です。ここでは、外資系企業で働く上で必要なスキルについて詳しく紹介します。
アピール能力
外資系企業で活躍するためには、積極的に自分の成果をアピールするスキルが必要です。日本では謙虚さが美徳とされがちですが、外資系企業では「積極性がない」「受動的だ」など、マイナスに捉えられることもあるので注意が必要です。
どんなに成果を出していても、適切にアピールできなければ上司や人事の目に留まらず、評価やインセンティブにつながらない可能性が出てきます。自分のスキルや実績を具体的に伝え、強みをアピールできるよう意識しましょう。
語学力
英語など語学力は、企業やポジションによって求められるレベルが違います。一般的には外資系企業に入るためにはTOEIC700〜800点以上が目安とされますが、実際の業務では点数よりも実用的なスキルを重視します。
外国人の上司や同僚とのコミュニケーション、プレゼンや研修、交渉にはスピーキング力が欠かせません。また、メールのやり取りや書類作成にはライティングスキルが必要です。
業界や顧客によっては、英語が不要な場合もありますが、外資系企業では英語が役立つ場面は多数あります。交渉やマネジメントなど高レベルな英語力を備えていれば、活躍の幅が広がり、昇進のチャンスにもつながるでしょう。
自己管理能力
外資系企業における業務遂行の基本はセルフマネジメントのため、自分の仕事やスケジュールを管理する能力が必要です。日系企業に多い「人材を育てる」という文化が薄い企業が多く、研修や教育制度があっても原則としては個人がそれぞれ考える必要があります。
また、仕事の進め方についても丁寧にレクチャーを受けることはなく、仕事を渡された後は各自進めていくスタイルが主流です。日常的に自分で考え、自らスキルやキャリアの向上を目指して積極的に行動する人材が求められます。
外資系企業に向いてる人
外資系企業の特徴を踏まえると、向上心が強く能動的に行動できる人や、国際的な環境で働きたい人、スペシャリストとして専門性を磨きたい人に素質があるといえます。外資系企業に向いている人の主な3つの特徴について、詳しく見ていきましょう。
向上心が強い
専門性やビジネススキルに加え、語学力までトータルで能力が求められる外資系企業は、「さらに上を目指したい」「自分の能力をもっと活かしたい」といった意欲のある人が向いています。厳しい環境下で自分の能力を活かしたいという向上心と行動力に加え、継続的に結果を出す持久力も欠かせません。
自分より優れている人と競いながら上を目指したい人や、実力主義の中で挑戦したい人には、外資系企業は最適な環境といえるでしょう。
国際的な環境で働きたい
外資系企業は異なる文化やバックグラウンドを持つ人が集まっており、より国際的な環境で働きたい人に向いています。日系企業とは異なる社風やカルチャーの外資系企業では、違う文化圏の人にもわかりやすいよう説明するスキルや、積極的に交流する姿勢などを業務を通じて身につけることが可能です。
日本の常識や前職でのルールに縛られず国際的な視野を広げたい人や、多様な価値観を受け入れられる人は、外資系企業と相性が良いといえます。ただ、中には日系企業と似た社風の会社もあるので、事前に職場環境をリサーチしておきましょう。
自分の成果や意見をはっきり主張できる
自分の成果や意見をはっきり主張できる人であることも、外資系企業で働く上で大切な要素です。日本では自己主張すると「主張が強すぎる」と懸念される場合もありますが、外資系企業の文化においては「自分の主張が明確」「やる気がある」などとプラスに捉えられます。
また、成果主義の企業では、自分の成果を明確に主張できないと、正しい評価を受けられない可能性も出てきます。会議や打ち合わせで自分の意見を的確に伝えられる人は、外資系企業向きといえます。
スペシャリストを目指したい
外資系企業は、長期雇用よりもジョブ型雇用が主流であり、専門性に長けたスペシャリストを求めています。同じ企業の社内で幅広い業務に携わる総合職よりも、特定の分野に特化した専門家として、知識や経験を深めていくタイプの働き方が中心です。
専門性のある特定領域のスペシャリストを目指したい人や、業界の垣根を超えて専門家として活躍したい人は、外資系企業に向いているでしょう。
外資系企業に転職する方法
外資系企業に転職を考える際には、さまざまな方法で転職先を探すことが可能です。有用な方法をいくつか紹介します。
- ビジネス特化型SNS「LinkedIn」
- 外資系ヘッドハンティング会社
- 外資系会社への直接応募
- 外資系転職フォーラム
- 外資系企業に勤める友人・知人の紹介
外資系企業は、紹介や人脈といったリファラルを重視する傾向が強く、社員紹介制度や社員推薦制度を設けている企業が多く見られます。社員の友人や知人などのつながりから採用が決まるケースも珍しくありません。
また、外資系企業の採用面接では、最初から英語面接のケースや、日本語面接の後に英語面接を行うケースなどがあります。ビジネスで通用する論理的な英語を話せるよう、日頃から訓練しておくと面接対策として有効です。
外資系企業の求人ならヘイズ・ジャパン
外資系企業は、働き方や社内の文化、福利厚生制度など日系企業とはさまざまな違いがあります。ビジネスレベルの語学力が必要ですが、仕事とプライベートの両立がしやすく、多くの業界で比較的高い年収が期待できます。実力主義の環境でチャレンジしたい方は、外資系企業の転職を検討してみましょう。
弊社ヘイズ・ジャパンの求人情報では、外資系企業の求人と参考年収をご覧いただけます。業界のスペシャリスト案件も多数扱っておりますので、求人一覧よりご参照ください。
他にも、転職活動に役立つ情報を紹介しています。こちらの記事もぜひご覧ください。
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