日本の企業の71％が「中程度から深刻な」スキル不足を経験、タイと並びアジアで最も高い水準
2025年03月27日 – ヘイズが発表した2025年版ヘイズアジア給与ガイドによると、日本の企業の71％が「中程度から深刻な」スキル不足を経験していることが明らかになりました。この割合は、調査対象となったアジア6カ国地域（タイ、中国、香港、日本、マレーシア、シンガポール）の中で、タイと並び最も高い水準となっています。
本調査は、2024年後半の6週間にわたり、3,670人の採用担当者を対象に実施され、企業が直面するスキル不足の実態を明らかにしました。また、スキル不足の主な要因、採用が難しい職種、2025年の人員計画の見通しについても調査しました。
アジア全体：他社との競争によるスキル不足が顕著
2024年にはアジアの採用担当者の62％が「中程度から深刻な」スキル不足を経験し、さらに26％が軽度のスキル不足を感じていることが明らかになりました。
スキル不足の主な要因について尋ねたところ、47％の採用担当者が「他社との競争」を最大の課題として挙げました。また、33％は「給与水準」が影響を及ぼしていると回答し、27％は「昇進機会の不足」を挙げています。
企業が特に採用に苦戦している職種としては、中堅レベルの職種が55％と最も多く、次いでマネージャーレベル（37％）、エントリー/ジュニアレベル（20％）、Cレベル（13％）、ディレクターレベル（12％）となりました。
このような課題に対し、33％の採用担当者が「社員の定着」に重点を置いたHR投資を計画しており、27％は「社員の採用」を優先事項として挙げています。
日本：採用を強化し、スキル不足を補填
日本の採用担当者はアジアで最も深刻なスキル不足に直面しており、タイと並ぶ71％の企業がその影響を受けています。これはマレーシア（64％）、中国（60％）を上回る水準です。
また、38％の企業が「他社との競争」をスキル不足の主な要因として挙げています。
ヘイズ・ジャパンのマネージング・ディレクターであるグラント・トレンズは、「56％の企業が、スキル不足に対応するために2025年に人員を増やす予定です。そのうち14％の企業が5〜10％の増員を計画しており、さらに14％が10％以上の人員増加を見込んでいます」と述べています。
加えて、15％の採用担当者が今年の人員増を予定しているものの、具体的な増加率は未定であると回答しました。採用計画と並行して、31％の企業が社員の定着を優先事項とし、必要不可欠な人材の確保に注力しています。
「日本では中堅レベルの職種が最も採用困難であることが判明しました。54％の採用担当者が中堅レベルの採用に苦戦していると回答しており、マネージャーレベル（46％）、エントリー/ジュニアレベル（19％）がそれに続きます」とトレンズは述べています。
高い需要が続くコミュニケーション能力
企業が求めるソフトスキルについて調査したところ、「コミュニケーション能力および対人スキル」が50％で最も重視されていることが分かりました。これに続いて、「他者との協調性」（27％）、「変化への適応力」（25％）が求められています。
「これらの調査結果は、日本の職場におけるコミュニケーションとチームワークの重要性を浮き彫りにしています。企業は円滑なコラボレーションと適応力を確保するため、これらのスキルを持つ人材を優先して採用しています。これらのスキルに優れた求職者は、引き続き高い需要が見込まれます」とトレンズは述べています。
ヘイズについて
ヘイズ（本社：英国）は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2024年6月30日現在、33か国・地域236の拠点（総従業員11,100人）において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（ヘイズ・ジャパン）について
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、3つの国内拠点（東京本社、大阪支店、横浜支店）を有する人材コンサルティング会社です。13の専門分野（経理・財務、金融、マーケティング・デジタル、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、事務、不動産、営業、サプライチェーン、製造業）に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング（RPO）」「ITソリューションズ（業務委託）」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。