採用活動におけるAI導入に関して、日本の人事部門スタッフが直面する課題トップ５
人事部門スタッフの30%がAIにより選定された候補者の質について最も懸念している

2024年7月18日 – 外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクター：グラント・トレンズ、以下ヘイズ）は、日本の人事スタッフはAIツールが選定した候補者の質について懸念していると発表しました。

2023年後半、採用活動におけるAIの活用に関する意見を収集するために、アジア地域において1,833名の人事部門スタッフと人事部門以外のスタッフを対象に調査を実施しました。調査後、それぞれの懸念を明確にするために、両グループの意見の違いを分析しました。

採用活動にAIを導入する際に直面する主な課題について調査したところ、明確になった要因トップ5は以下の通りです。

人事部門の回答者の30%が、要件を満たさない人材の質について懸念
上述の29%が、予算上の制約が重要な要因であると回答
上述の25%が、AIツールを効果的に活用するための人事部門スタッフのトレーニングについて懸念
24%が、AIアルゴリズムに内在する不公正さと偏見の緩和について懸念
22%が、画一化された機械的な対応による、人間味と個別対応の欠如を認識

一方、香港特別行政区、マレーシア、シンガポールにおいて、人事部門スタッフが注目する主要課題は「予算上の制約」でしたが、中国においては「画一化された機械的な対応による、人間味と個人化の欠如」が主な懸念事項でした。

「組織のリーダーが今後取り組むべきAIを活用した採用活動に関して、懸念が挙げられることはもっともなことです。」と、ヘイズ・ジャパンのマネージング・ディレクターであるグラント・トレンズは述べています。「現在、日本の雇用主の僅か16%が採用活動の様々な段階を支援するためにAIを活用しています。候補者と職務要件をマッチングさせる際のAIソリューションの正確性の改善、長期的な費用削減と効率化、複数の部門にまたがるサポートとトレーニング戦略の実行が、採用活動においてAIの導入を成功させるためには極めて重要です。」

人事部門スタッフとは異なり、人事部門以外のスタッフは「AIデータの理解と解釈」を採用活動においてAIを導入する際の主要課題トップ5の中に位置づけています。

トレンズはまた、「これらの調査結果は、人事部門スタッフと他部門スタッフが採用活動においてAIを快適に活用できるようにするためには、複数の部門にまたがるサポートを追加する必要があることを明確に示しています。」と述べています。

本プレスリリースは当社のブログ「2024年の日本における人事部門の最新動向」を編集したものです。より詳細な洞察については、こちらからお読みいただけます。

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（ヘイズ・ジャパン）について

ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、3つの国内拠点（東京本社、大阪支店、横浜支店）を有する人材コンサルティング会社です。13の専門分野（経理・財務、金融、マーケティング・デジタル、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、事務、不動産、営業、サプライチェーン、製造業）に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング（RPO）」「ITソリューションズ（業務委託）」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。

ヘイズについて

ヘイズ（本社：英国）は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2023年6月30日現在、33か国・地域249の拠点（総従業員12,300人）において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。